エレベーターを後付けする際に注意すべきポイント - 建物の条件・費用予測・検査済証の有無 - T&D工務店

エレベーターを後付けする際に注意すべきポイント

「自宅にエレベーターを後付けで設置したいがいくらかかる?」「そもそもうちにはエレベーターをつけられるのか?」「所有しているマンション・ビルにエレベーターを設置したいがどのくらいの期間がかかるのか。」など、
エレベーター設置にあたって様々な疑問があると思います。
今回はエレベーター設置工事で注意すべきポイントをご紹介していきたいと思います。
ご参考にしていただけたら幸いです。

エレベーターを後付けする際に注意すべきポイント

エレベーター設置に伴うリフォーム工事

エレベーターの設置に関しては、一般のお客様ですとエレベーターのみ
(エレベーター本体の価格と設置業者の施工費)の価格だけを見られている方が多い為、
付随するリフォーム費用や建築工事のほうが、コストがかかる場合が多いことは事前に細かな説明と
ご理解を頂く必要があるかもしれません。

  • スラブ貫通(床の開口)*建物内部に設置する場合
  • エレベーターの昇降路を構造上問題の無い形で新たに組む(鉄骨・RC・木造ともに工事)
  • 各階のエレベーター通過位置の壁面解体・開口
  • レイアウト変更、復旧、避難経路の確保や導線(建築工事)
  • 電源供給や安全装置(電気工事、消防設備工事、弱電工事)
  • 設備配管の経路が影響するようであればその移設やリニュアル(衛生設備、空調、換気設備工事等)
  • レイアウトが変わることによる、建築基準法上必要となる設備や区画

エレベーター工事の流れ

建設会社・工務店に相談する

エレベーター工事をする際は、まず最初に建築会社・工務店へ相談するのが基本的な流れとなります。
エレベーターメーカーに直接問い合わせても、工事についての返答はいただけないので、ご注意ください。*おそらく、具体的な依頼に関しては建設会社や工務店への相談を促されると思います。
エレベーターのリフォームならT&D工務店⇨https://and-td.com/about/about-td/

現地調査

実際にエレベーターを設置したい建物で現地調査を行います。
設置するスペースの増築や建物の構造計算が必要となるためです。調査をもとに図面作成や構造設計士と共に構造計算を行います。
さらに詳しく⇨https://and-td.com/tale/1657/

確認申請を行う

エレベーターを新たに設置する際は確認申請が必要なとなります。既存の建物にエレベーターを追加する場合等は外付けの場合、増築の確認申請手続きも発生するので、建築会社に確認してもらい、必要な申請を行うようにしましょう。
必要図面の確認⇨https://and-td.com/tale/1694/

施工・工事開始

役所にて無事に確認申請等の手続きを終えたら、いよいよ工事が始まります。
解体工事⇨耐震補強工事⇨エレベーター工事⇨内装工事⇨完工⇨完了検査
ざっくりこのような流れで工事が進んでいきます。

エレベーターを設置できる建物の条件

設置できるスペースの有無

まず、設置できるスペースが確保できるかの検討が必要です。
後付けのリフォームの場合ですと、建物の外に付けるケース建物の中に付けるケースに分かれます。
外付けの設置の場合は、昇降路設置によって増えた面積を含む建物の延べ床面積が設置地域の建ペイ率及び容積率の基準値を満たしていることが必要です。
また、建物内に設置する場合は、スラブを貫通させる(建物の床に穴を開ける)必要があり、
ホームエレベーターの場合は最低で半畳〜1畳程度、エレベーターのサイズによってはさらに
スペースを確保する必要があります。

スラブ穴

構造条件

エレベーターを設置するにあたって構造上の強度あるかどうか調査しなければなりません。
構造設計士と一緒に調査をし、構造設計を行わなければなりません。
RC構造や鉄骨造も補強工事を行う可能性がありますが、特に木造の建物は補強工事を行うケースが多いです。

エレベーター工事

検査済証の有無

基本的にエレベーターを設置する際に、確認申請が必要です
建築基準法に違反してないか確認するためです。確認申請を行なった際に、その建物に検査済証が無いことが発覚する場合もあります。(確認済証がないケースも・・・)
検査済証とは、工事完了後に検査員のもと、建物が図面通りに正確に作られているかを調査した後に
発行される書類で、建築基準法に違反していない建物だと証明する書類です。

なので検査済証が無いと、違反建築物かどうか判断できないので、
検査済証が無い建物にはエレベーターを設置する事ははできません。
*検査済証がない建物の場合は、ガイドライン調査を行い既存建物の適正化工事が完了すれば、設置可能となる場合があります。
*一部建物、4号建物においては検査済証が無い場合でもホームエレベーターであれば設置可能な場合もあるようです。
検査済証について詳しく⇨https://and-td.com/kensazumisho-guideline/

エレベーター設置の費用予測項目

下記はケースや条件によって変わりますが、エレベーター設置する際にかかってくる予測費用項目
になります。
エレベーター工事は本体価格と別に付随する工事の価格も考えなければいけません。

  • エレベーター本体の価格
  • メーカーによる設置費
  • 耐震補強工事
  • 設置の為のリフォーム工事
  • 外付け時の塔屋増築工事*内部の場合は不要
  • etc

エレベーターの種類

ホームエレベーター

名前の通り、主に住居に設置されるエレベーターです。
一般的のご自宅に設置されるのはこちらが多いと思います。
ホームエレベーターは比較的安価に設置はできますが、あくまで一般家庭用であることと、
階数や昇降スピード、積載においても制限があります。

※三菱日立ホームエレベーターHP参照⇨https://www.mh-he.co.jp/
※パナソニックホームエレベーターHP参照⇨https://sumai.panasonic.jp/elevator/home-elevator/

建物戸建て住居・マンション・老人ホーム・保育園・介護施設・神社・学校
定員数2〜3人
停止回数2階〜3階*一部5階まで到達するものもあります。
必要面積最低、半畳〜1畳

業務用エレベーター

高層ビルやマンションなど不特定多数の人が出入りする施設は業務用エレベーターが設置されます。
建物の大きさによってサイズ等が変わってきます。

建物高層ビル・中・高層マンション
定員数6〜15人
停止回数3階以上
必要面積設置するエレベーターのサイズによって変動

費用の変動要素

エレベーターのサイズ

エレベーターには住宅用に作られた小型タイプや、車椅子で使用することを想定して作られているものなど、様々なタイプがあります。価格は、サイズに比例して変動します。

エレベーターの移動距離

エレベーターは昇降するときの、長さによって価格帯が変動します。建物の高さに比例して費用は高くなっていきます。階層が高ければ高いほど価格も高くなります。

停止階数

停止箇所が多ければ多いほど、価格帯も高くなります。

検査済証が無い建物の工事解決方法

前述でも書きましたが、検査済証がないとエレベーターは設置できません。
(木造2階建等では必要ないケースも)
また、検査済証は再発行はできません
詳しくはこちら⇨検査済証が無い建物のエレベータ設置工事

解決方法


・建物を取り壊して、新たに建物を建ててエレベーターを設置する。
・ガイドライン調査を行なって、適正化工事を行いエレベーターを設置する。

ガイドライン調査とは

主にこの二択になってきます。
弊社は検査済証のないビルをガイドライン調査を活用して、是正適正化工事を行って、
エレベーターを設置工事をした施工事例があります。
よかったらご覧ください。

検査済証が無い建物のエレベーター設置の費用予測項目

  • エレベーター本体の価格
  • メーカーによる設置費
  • 耐震補強工事費用
  • 設置の為のリフォーム工事
  • (外付け時の塔屋増築工事)
  • ガイドライン調査費用
  • 図面作成費用
  • 是正箇所の適正化工事の費用
  • etc

このように検査済証が無い建物のエレベーターを設置する場合は、
通常の工事を行う場合の費用に加えて、ガイドライン調査の費用が掛かってきます。
また、ガイドライン調査を行い、建築基準法に違反している箇所や既存不適格箇所(既存不適格とは)を是正する工事費用が追加で掛かってきます。

建て直しよりコスパいい可能性も

検査済証がないとややこしかったり、費用が高いイメージになってしまうと思います。
しかし、検査済証がないと融資やローンが降りないケースや売却する際に低評価を受けたり、
最悪売れないケースがあります。(違反建築物かも知れない)
(詳しくはこちら⇨https://and-td.com/financing/
なので、建て直すかガイドライン調査をするか検討していただく必要があります。

建物の条件によって一概には言えませんが、弊社の施工事例から検討すると、
建て直しよりガイドライン調査を活用した方がコスパよくエレベーターを設置できる可能性があります。

工期と製作期間

エレベーターのサイズ・建物の条件・検査済証の有無によって工期は変わってきます。
ホームエレベーターは比較的、大きな障害がない限り工事は進みやすいです。
エレベーター製作もおおよそ、1ヶ月半~2か月くらいで出来るので内装工事も製作期間内で終われる内容に収めれば、約2ヶ月〜3ヶ月くらいで設置完了までいけると思います。
*繁忙時期等もあり、半年や1年以上待ちになる場合もあります。
業務用エレベーターは、製作期間がホームエレベーターよりかかるので少し余裕をみた工期、
早めのエレベーターの発注が必要です。

快適な暮らしと建物自体の資産価値の向上

ホームエレベーター・業務用エレベーターをどちらも設置することによって、
生活の快適さと建物の資産価値は上がります。

特に住居におきましては、将来的に車椅子での生活を見通すとなると
エレベーターの設置は必要不可欠になってくるかも知れません。

マンションやビルにおいてはエレベーターの有無で、
賃料の検討材料になったり、売買する際にも価格に大きく影響が出てくると思います。

また、検査済証が無い建物は是正適正化工事を行うと同時に、
旧耐震から耐震化工事を行うことで、建物の自体の価値を向上することができます。
*新耐震であっても、2000年前と後で、また強度基準が変わります。新耐震でも状況により、より耐震化する工事が意味を成す場合もあります。


そして何より使用される方の生活の不便さを解決し、快適に過ごすことができます。
エレベーターに設置による、将来の計画と
未来に残す建物を作るためのリフォームを検討してみてはいかがでしょうか。



下記に検査済証が無い建物についてまとめさせていただいてます。
日々更新していきますので是非参考にしていただけたらと思います。

まとめサイト

検査済証についてやガイドライン調査についてまとめさせていただいてます。

検査済証がない建物工事

検査済証解説ブログ

こちらはフロー別で、より詳しく解説させていただいてるブログになります。
費用にや工期についてなど施工事例をもとにご紹介させていただいてます。

  • 躯体調査とは
  • 意匠検査における費用予測 
  • 意匠調査とは 
  • 管轄の役所及び関係機関への事前相談 
  • 検査済証のない建物に必要な図面とは
  • 検査済証はどこで発行できるのか 
  • 検査済証がない建物のエレベーター設置工事 
  • エレベーター設置工事”建物条件” 
  • 検査済証はいつから義務化になったのか?

youtubeにて動画解説

ガイドライン調査フロー図

弊社がガイドライン調査を行う際の流れをフロー図にさせていただいてます。

検査済証についてのよくある質問

こちらは弊社が実際にお客様から問い合わせをいただいた検査済証についての質問をまとめさせていただいてます。『検査済証がなかった場合は再度発行できる??』『どんな時に検査済証が必要なのか?』などなど。

検査済証がない建物についてのよくある質問

検査済証がない物件のリフォーム適正化マンガ

用途変更がしたいビールオーナーさん。住居から飲食店等のテナント貸しがご希望。用途変更をする際には検査済証が必要です。しかし、このビルには検査済証がありませんでした。検査済証がない事で、工務店に断られてしまい、銀行からも融資が降りない状況です。万事休すか・・・・。工事が出来ないまま、不動産価値が低い状態を持ち続けなければならないのか・・・・?

検査済証がない マンガ

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